先日、こちらの記事 ↓ でも書いたオンラインシンポジウムが昨日開催され、参加しました。
著者一名につき、持ち時間5分でお話しください、と事前に聞いていて、話す内容を用意していました。
第1章を執筆した私は、トップバッターでご指名いただきました。
紹介される直前で、進行役の方に「3分ほどでお話しください」と言われた気がして
え！？5分、では、ない！
と、少し動転。そして、スタート
私は、伝えたかった一つ目をすっとばし、二つ目から話し始めてしまいました。
そして、話が迷子になり、締めの言葉が見つからず、強引に、以上です！と終了（汗）
Zoomでのオンラインでのお話は、日々の業務の中で一日2回は行っています。
が、持ち時間を決めて完全に任されると、自問自答の形で進めなくてはなりません。
ということで、個人的には消化不良になった自分のパート。
この場でお伝えしたかったことを、書きます。
執筆にあたって、伝えたかった事
在留資格は外国人にとってとても重要
外国人にとって在留資格とは、命の次に大切なものといっても過言ではありません。
日本で暮らしていく上の基盤となるものです。
日本にいることができるのか、行政サービスを受けることができるのか、健康保険に入れるのか、住居確保給付金を受けることができるのか。。。全て、在留資格がないと簡単にはいきません。
在留資格の中でも、種類によっては、行政サービスが使えないものもあり、外国人を支援する際に、まず初めに確認する必要があるのが、在留資格です。
分かりやすく伝えたい
日本で暮らす日本人にとっても、分かりにくい入管の手続き。
外国人にとっては、さらに難解なものとなるでしょう。
ただでさえ難しい在留資格のルールを、日ごろの業務で、いかに誤解なく分かりやすく伝えるか、ということを考えながら相談対応をしています。
外国人から相談を受け、相談員さんも、外国出身の方が多く、この「分かりやすく伝える」ということは、私の中で常に課題となっています。
また、入管のルールはよく変わります。
最近は、コロナ対応で様々な新しいルールができているので、そこについていくのも必死です。
今回は、形に残る書籍となりました。
今、外国人支援に少し興味を持ってくださる方や、すでに外国人相談を受けている方にも伝われーーという思いで書きました。
分かりやすく伝わるように書くことはかなり、難しかしい作業でした。
まだまだ、分かりやすく伝えるための改善点があると思います。
書籍で伝えきれなかったこと
外国人相談員の重要性
私がコーディネーターとして在留資格に詳しいだけでは、良い相談対応ができないと感じています。
その国特有の文化的背景を知らないために、相談に来た人が訴えることが何を意味しているのか、理解できないことがあります。
海外出身の相談員やその国の知識がある相談員の強みは、相手の持つ文化的背景を推測できることが挙げられます。
例えば、中国の国家システムと日本では大きく異なります。
日本の公的機関が民間に対してできることと、中国の機関ができることでは、違いがあります。
どこまでが公的機関で対応できるのか、どこから弁護士に相談をして民事間で解決する必要があるのか、など、丁寧に説明する必要があります。
その説明がないままでは、お互いにもやもやを抱えた相談となる可能性があります。
そうしたことにも対応できる相談員だからこそ、時には、外国人自身が誤解をしていたり、誤った行動をしている点について説明しても、説得力があります。
また、一方的な押し付けではない、と相談者自身は感じるのではないでしょうか。
外国人支援、というと、外国人＝支援される、という構図が一見、出来上がっているように思えますが、実際は、支援を必要としている外国人を支援する現場では、外国出身者と日本人が協力をしています。
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